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Telestream社、ソーシャルメディアソリューション「Vantage Social」を発表

Telestream社、ソーシャルメディアソリューション「Vantage Social」を発表

ソーシャルメディアを通じてブランド力と注目度の強化を探る組織の製作技術とマーケティングチーム間との隔たりを解消

カリフォルニア州ネバダシティ(2017年6月21日) ─ デジタルメディアツールとワークフローソリューションの先進企業Telestream®は、ソーシャルメディアプラットフォームに魅力のある高品質なビデオコンテンツを絶え間なく供給し続けようとする要望に応えるソリューションを開発しました。「Vantage Social」は、放送局からスポーツチーム、大企業、そして中小企業の視聴者をターゲットにした、同社の先進的なメディアプロセッシングとワークフローオートメーションプラットフォームVantageの拡張機能です。

Vantage Socialは、Facebook、YouTube、Twitter、LinkedInそしてVimeoなどの効果的なソーシャルメディアとオンラインビデオプラットフォームにビデオコミュニケーションの頻度と規模を増大させます。Vantage Socialは、製作技術とマーケティングチームとの間の隔たりを解消します。マーケティングとビデオプロダクション部門のエキスパートが、より早くより効果的なコミュニケーションをするために、個別に働くことを可能にします。長期にわたり困難とされてきた効果的なビデオマーケティングコミュニケーションを実現するために、チーム間の組織的・技術的な障壁を排除します。

コンテンツの配信先としてソーシャルメディアプラットフォームを利用する放送局では、Vantage Socialを導入することで、目的の視聴者にコンテンツを届けることができ、視聴者の増加に大きく役立てられます。Telestream社のVantageメディアプロセッシングプラットフォームの先進的なワークフローアーキテクチャーで構築することで、ソーシャルメディア上のアカウントにビデオをシンプルかつ低費用な方法で配信できるようにします。これで既存の配信過程が補えます。更にVantage Socialは、チャンネルを管理しているデジタルマーケティングチームとの橋渡しにもなります。追加の生産作業を必要とすることなく、管理しているコンテンツとプロモーションに即座にアクセスできるようにし、彼らの能力を発揮させます。

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詳しくは下記ニュースリリースをご覧ください。

Telestream 社、Vantage Social を紹介

●Telestream社 概要
Telestream社は、世界規模のライブやオンデマンドでのデジタルビデオに関わるツールとワークフローソリューションを提供し、個人や企業が、デスクトップからエンタープライズまで、制作、配信、視聴方法に関わらず、映像をあらゆる視聴者へ容易に提供することを可能にします。そして、メディア及びエンターテイメントの分野で活躍している世界中の企業の多くが、業務の合理化や収益の増進を図るためにTelestream製品を活用し、オンラインやモバイル配信向けのビデオ制作ワークフローを簡単にするために、ますます多くのプロビデオ関係者がTelestreamに注目しています。Telestream製品は、映像の取込みから配信まで幅広いラインナップを取りそろえています。エンタープライズクラスの製品には、ビデオキャプチャデバイスとインジェスト、ビデオトランスコード、ワークフローを自動化するサーバーソフトウェアがあり、デスクトップ向け製品には、エンコーディング、ライブウェブキャスティング、スクリーンキャスティングおよびコンポーネントソフトウェアがあります。Telestream本社はアメリカ合衆国カリフォルニア州ネバダシティにあります。より詳しい情報は、http://www.telestream.netにてご確認ください。
ウェブサイト:http://www.telestream.net/
●アスク メディア&エンタープライズ事業部 概要
アスク メディア&エンタープライズ(ASK M&E)事業部は、100社を越えるアスク取扱いメーカーの中から映像関連市場向けの商材を中心に、国内のシステムインテグレーターとの共同マーケティングにより、多種多様なニーズに合った適切なソリューションを国内のお客様へご提供しています。映像関連市場に於いて、リーディングカンパニーになることが私たちの目標です。
常に【お客様の立場で考えること】をモットーに、質の高いサービス、魅力的な製品を追い続け、現場でのシステム運用効率の向上にも貢献すべく、ソリューション開発を進めていきたいと考えています。
ウェブサイト:http://www.ask-media.jp/
●本記事に関するお問い合わせ先・資料請求先
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