ニュースリリース

News Releases

Stem Innovation社製「iZON」をご使用のお客様へ

平素より、Stem Innovation社製リモートカメラ「iZON」をご利用いただきありがとうございます。

この度、インターネット動画共有サイトYouTubeへの動画アップロード許容容量の問題により制限がかかっており、お客様の動画ファイルを完全にアップロード出来ない現象が発生しております。お客様には大変ご迷惑をお掛けいたしまして、誠に申し訳御座いません。

本件について、Stem Innovation社の正式なアナウンスの翻訳文を下記に掲載させていただきます。

iZON 製品画像

【 iZONご使用のお客様へ 】

先日からiZONからYouTubeへアップロードがしにくくなっている状況が続いてる件について、ユーザーの皆様にご説明をさせていただきます。

非常に残念なことですが、YouTubeではビデオ自動アップロード機能の機器に対してのサポートを中止することを決定いたしました。今回のYouTube側の機能制限につきましては、YouTubeから弊社へ連絡はありませんでした。また、このサポート中止は、iZONだけでなく、ビデオ自動アップロード機能搭載の全てのIPカメラ製品が対象となっております。

簡潔に申し上げますと、今回のYouTube側の機能制限はYouTubeにアップロードされているデータ量を制限する意図があると推定しております。今後、YouTubeにビデオをアップロードする際、アップロードごとにYouTubeの利用規約を承諾する必要があります。残念なことに、この変更はiZONの最も便利な機能の一つを使えなくしてしまったことになります。

弊社も、皆様のフラストレーションは理解できますし、ご迷惑をおかけしていることについて、とても申し訳なく、また残念に感じております。

今後についてですが、弊社では下記の内容を考えております。

まず、ユーザーの皆様がこの文章を読まれている間も、弊社のエンジニア部門はiZONビデオをアップロード、保存、閲覧できるiZON専用でセキュリティの高い、プライベートクラウド基盤を構築しております。この新しいシステムはユーザー様へ、より優れた新しい機能をご提供させて頂く可能性があります。

新しい機能についてですが、今回のYouTubeに関する問題が発生する前から、全く新しいiZON用Appを開発しています。完成まであと少しですが、この新しいAppは、今までよりも簡単で早いセットアップが可能になり、最新のiPad(Retinaディスプレイ)の高解像度を活かせるために、より奇麗な映像を写し、リアルタイムビデオ、改良された動作/音感知機能などが含まれます。

勿論、新しい動画管理機能もこの新しいAppに導入される予定です。

ただ、一点ご理解頂きたいことは、リリースまで少し時間が必要なことです。弊社内のサーバーを準備し、プログラムのコーディング作業と検証作業を終えてから、アップルにAppの申請と認証を行う必要があります。

現在の予定では、新しいビデオ録画機能を含んだAppはApp Storeに2012年7月末にリリースされる見込みです。

YouTube上での問題でユーザー様にご迷惑をお掛けしてしまい大変申し訳なく思っております。弊社は全てのリソースを使って、ユーザー様に出来るだけ早く、ソリューションをご提供できるよう努力しております。

更に良いiZON体験でユーザーの皆様にお返しできるようにと心から思っております。

Sincerely,


Gary Bart
President & CEO
Stem Innovation



【 Stem Innovation社アナウンスの原文はこちら 】

Stem Innovation社アナウンスの原文

●Stem Innovation社 概要
Stem Innovation社は、アップルの製品デザイナーであったゲーリー・バートによって2010年7月に設立されました。個人ユースを目的とした、革新的なiOS対応製品を開発するベンダーで、ハードウェアとアプリケーションが連動するアップル関連製品を提供しています。
メーカーウェブサイト:http://steminnovation.com/
●本記事に関するお問い合わせ先・資料請求先
担当:藤井 浩
メールアドレス:
TEL:03-5215-5650、FAX:03-5215-5651
住所:東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル11階

アスクのTwitterFacebookページでは、更新情報をリアルタイムでお届けしております。

※ ニュースリリースに掲載している情報は、発表日現在のものであり、最新の情報とは異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

※ 消費税表示に関しまして、平成26年2月28日以前に弊社より発信されておりますニュースリリースの予想市場価格等の記載に関しましては、プレスリリース時に施行されておりました消費税率を元に「内税表示」を行っております。平成26年3月1日以降は「外税表示」とさせて頂いております。