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Stem Innovation社製「iZON」をご使用のお客様へ

平素より、Stem Innovation社製リモートカメラ「iZON」をご利用いただきありがとうございます。

この度、インターネット動画共有サイトYouTubeへの動画アップロードに制限がかかったことで、お客様の動画ファイルがアップロード出来ない現象が発生していた件について、お客様には大変ご迷惑をお掛けいたしまして、誠に申し訳御座いません。

現在、Stem Innovation社では、動画アップロードを可能にした自社のクラウドサービス「Stem Cloud」を開発しており、このクラウドサービスに対応したiOS用アプリをAppleへ申請しております。クラウドサービスやiOS用アプリの詳細については、随時弊社の製品情報ページにて内容を掲載させていただきます。(iZON 製品情報ページはこちら

本件について、Stem Innovation社の正式なアナウンスの翻訳文を下記に掲載いたします。

iZON 製品画像

【 iZONをご使用のお客様へ 】

6月18日までiZONをご利用の方は、ご自分のYouTubeアカウントに、撮影した映像を自動的にアップロードすることができました。しかし、YouTubeは警告なしに、サーバー上の帯域幅の使用を制限し、アップロード機能を停止しました。結果、YouTubeではiZONを使った動画自動アップロードが利用できなくなりました。

iZONをご利用の皆様には、YouTubeの機能制限によりご迷惑をおかけしましたが、弊社ではその間、自社のクラウドサービス「Stem Cloud」の開発を進めておりました。現在、このクラウドサービスは、私たちの新しいiZONアプリに統合されており、我々は、Appleの認証を得るために、アプリを提出し、できるだけ早くそれが利用可能になるようにしたいと思っています。

弊社のクラウドサービスは、新しいiZON アプリの多くの機能の一つです。我々は、その他にも多くの機能改善を行い、リアルタイムビデオストリーミングのセットアップ機能も導入しました。全ての新機能を使うためには、新しいiZONアプリを使って、ファームウェアのアップデートが必要です。

弊社のクラウドサービスについて、いくつかの情報をお伝えしたいと思います。

弊社は、今までYouTubeで使われていた機能同様の、無料動画アップロードサービスを提供することにしました。このサービスを皆様に平等にご利用いただくために、ある一定の制限を付けています。


  • iZON 1台につき、一日あたり25本の動画ファイルまでアップロードできます。毎日グリニッジ標準時で真夜中にカウンタがリセットされ、新しい動画のアップロードが可能です。アップロードされた動画は、その時点から7日間自動で弊社のクラウドサービスにアップロードされます。その期限内であれば、何時でも、何度でも好きなようにビデオを視聴、削除ができます。アップロードした動画は、期限内に保存を行わないと自動的に削除されます。
  • モーションセンサーとノイズ感知機能によるアラート表示は、今まで同様に動作しますが、7日後に期限切れとなり、表示されなくなります。
  • iZON1台につき、弊社のクラウドサービスに100本までの動画を保存できます。制限数を超えた場合は、保存スペースを空けるために動画を削除することも可能です。

iZONアプリでアップロードした動画は、登録者だけがアクセス可能できるように、高度な暗号化を採用しております。


ゲイリー・バート
社長兼最高経営責任者
Stem Innovation



【 Stem Innovation社アナウンスの原文はこちら 】

Stem Innovation社アナウンスの原文

製品の詳細について

製品の詳細についてはアスク製品ページをご覧下さい。

●Stem Innovation社 概要
Stem Innovation社は、アップルの製品デザイナーであったゲーリー・バートによって2010年7月に設立されました。個人ユースを目的とした、革新的なiOS対応製品を開発するベンダーで、ハードウェアとアプリケーションが連動するアップル関連製品を提供しています。
メーカーウェブサイト:http://steminnovation.com/
●本記事に関するお問い合わせ先・資料請求先
担当:藤井 浩
メールアドレス:
TEL:03-5215-5650、FAX:03-5215-5651
住所:東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル11階

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※ ニュースリリースに掲載している情報は、発表日現在のものであり、最新の情報とは異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

※ 消費税表示に関しまして、平成26年2月28日以前に弊社より発信されておりますニュースリリースの予想市場価格等の記載に関しましては、プレスリリース時に施行されておりました消費税率を元に「内税表示」を行っております。平成26年3月1日以降は「外税表示」とさせて頂いております。